MBA・FPオフィスALIVE代表の國弘泰治です。

新NISAやiDeCoをするにあたって投資信託を選ぶとなると手数料で選ぶ人も多いのではないでしょうか？

そこで今回はオフショア投資や新NISAそしてiDeCoで投資信託を選ぶ上で必要な手数料について勉強していきましょう。

投資信託の手数料とは？

投資信託を利用する際には、証券会社などといった販売元に支払う販売手数料や投資信託解約時に支払う手数料である信託財産留保額、そして信託報酬が掛かります。

手数料が掛かる理由として専門的な分析やリサーチ、そしてリスク管理などの業務をするために掛かってきます。

次に手数料の種類と特徴について解説していきます。

投資信託の主な手数料の特徴

投資信託の手数料について一部解説しましたが、次は特徴について解説していきます。

購入時手数料は日本国内の証券会社などで購入する場合に掛かると伝えましたが、手数料については販売手数料が無料といったノーロードの投資信託もあるので0％〜5％といった相場です。

信託報酬に関しては保有時にかかるコストで、相場は0.5％〜2.5％が相場となります。

信託財産留保額は売却時に発生する手数料で、相場は0.1％〜0.3％ほどが相場ですが、掛からないものもございます。

新NISAを活用して株式投資信託をしている人には関係ないと思いますが、通常は投資信託を購入して運用すると20.315％が掛かってきます。

投資信託 税金については以下のリンクから確認可能です。

投資信託の税金

手数料が運用成績に与える影響とは?

投資信託の手数料が1%違うだけで、長期的なリターンには大きな差が生じます。

例えば、年間リターン5%のファンドと手数料が1%高い実質リターンが4%のファンドを比較すると、初期投資100万円で30年間運用した場合、以下のような結果になります。

• 手数料1%のファンド（年利5%） → 約432万円
• 手数料2%のファンド（年利4%） → 約324万円

手数料が1%高いだけで、最終的な資産額には約100万円の差が生じます。 コストの低いファンドを選び、長期的な資産形成において重要なポイントとなっています。 特に、低コストのインデックスファンドは、手数料の高いアクティブファンドと比べてリターンが安定しやすく、コスト以上の影響を極力抑えられるため、長期投資に適しています。

投資信託 手数料 選ぶメリットとデメリット

運用実績に与える影響まで解説しましたが、投資信託の手数料で投資信託を選ぶメリット・デメリットについて解説していきます。

メリット

• 運用コストを重視することで資産形成の効率が向上
• 長期投資において複利のメリットを最大化できる
• シンプルな比較基準でファンドを選ぶ

デメリット

• 手数料が安い＝それなりの高リターンではない
• 運用方針や実績を見落とすリスク
• インデックスファンドに偏りがちになる可能性

メリット・デメリットを解説しましたが、手数料で選ぶことや複利運用を選ぶことで資産形成の効率が向上してきますが、手数料が安いと手数料なりの運用になってしまうことやポートフォリオがインデックスファンドに偏ってしまうリスクがございます。

インデックスファンドを選ぶのも良いのですが、それなりの儲けになってしまうのも考慮しておくことが重要です。

低コストの投資信託を選ぶためのポイント

低コストの投資信託を選ぶためのポイントとしてインデックスファンドとアクティブファンドの違いについて解説していきます。

インデックスファンドとアクティブファンドの違いを理解する

インデックスファンドは、日経平均やS&P500などの市場指数に連動する運用を行うため、売買回数が少なく、手数料（信託報酬）が低く設定されています。

 一方、アクティブファンドは市場平均を上回るリターンを目指すため、頻繁な取引や調査コストがかかり、手数料が高くなる傾向があります。

コストを抑えたいなら、インデックスファンドを優先的に検討すればよいでしょう。

純資産総額や運用実績を確認する

純資産総額が大きく、運用実績の長いファンドは、安定した運用が期待でき、利益報酬も比較的低く抑えられることが多いです。

逆に、純資産が少ないファンドは、運用コストが割高になる可能性があり、注意が必要です。

投資信託 信託報酬だけでなく実質コストをチェックする

投資信託 信託報酬といった表示されたもの以外にも、売買手数料や隠れコスト（経費や売買委託手数料など）が含まれるため、「実質コスト」を確認することが重要です。

目論見書や運用報告書を確認し、トータルのコストを比較して選びましょう。

低コストのファンドを選ぶことで、長期的な資産を形成する際は効率よくリターンを得ることができます。

投資信託の手数料を考える方法と賢い運用戦略

投資信託を活用する際、手数料を考えることは長期的なリターンを高める重要なポイントです。

賢く運用するための戦略を紹介します。

ノーロード（購入手数料無料）ファンドを選ぶ

投資信託の購入時に発生する販売手数料は、初期投資額を減らすリターンを圧迫します。 ノーロードファンド（購入手数料無料）を選ぶことで、無駄なコストを削減できます。 

特に、低コストのインデックスファンドはノーロードのものが多く、初心者に適した選択肢です。

ETF（上場投資信託）を活用する

ETFは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託で、一般的な投資信託で利益を得る報酬が低く設定されています。

また、短期で売買できるため、柔軟な運用が可能です。

運用コストを抑えつつリスク分散する方法

手数料を稼ぐだけでなく、リスク分散が重要です。

株式や債券、REIT（不動産投資信託）を組み合わせた低コストのインデックスファンドやETFを活用することで、長期的に安定したリターンを目指します。

また、積立投資を活用することで、市場の変動リスクを軽減可能です。

手数料を抑えつつ分散投資を心がけることで、効率的な資産運用を実現できます。

まとめ

投資信託の手数料は利益に影響を与えます。

手数料が低いものを選ぶことは運用コストを重視することで運用効率も上がりますが、手数料が低い投資信託であれば高リターンを狙うということは難しくなります。

確かに手数料の安さで投資信託を選ぶことを否定はしませんが、手数料を低いものを選びすぎるとポートフォリオがインデックスファンドに偏る可能性は高くなります。

年平均利回りを高いものを狙うのであればリスクを取る必要があります。

新NISAも確かに良いですが、老後資産やお子様の教育資金を両方貯めたいとなると新NISAでは厳しいです。新NISAであれば株式投資の方が良いですね。

老後資金やお子様の教育資金を考えるなら海外積立投資などといったオフショア投資も1つの手段として選ばれています。

理由、日本の金融機関では投資できないような世界中の優良な投資信託への投資が可能で、投資信託の選定もIFA(代理店)が行うので新NISAのように自分で選ぶといった事がございません。

ただ新NISAで選べる投資信託と比較すると手数料は高いですが、ご自身の老後資金に余裕を持ちたいから20代や30代で始めている方やお子様の進路をなるべく狭めたくない方は一度お話を聞くことをおすすめします。

老後資金やお子様の教育資金で悩まれている方やセカンドオピニオンとして活用されたい方、この画像からお問合せページにいきますのでご連絡をお待ちしております。

その他にも外貨保険をやっているけど利益が出にくい方や無理やり購入された方、それ以外ではお金や資産運用のメディアなどの方もお仕事の依頼などございましたお待ちしております。