MBA・FPオフィスALIVE代表の國弘泰治です。 

前回はスタグフレーションについて触れていきました。 

そこで今回はスタグフレーションに勝ち抜くために持つべき資産や資産運用方法について解説していきます。 

内容としては以下の通りで説明していきます。 

• 前回の復習
• スタグフレーションだからこそ持つべき資産
• スタグフレーションだからこそ行うべき資産運用法 

この3点で説明していきます。 

前回の復習 

前回はスタグフレーションについて触れて来ました。 

そこでどういう状態だったかを説明したかと思います。 

スタグフレーションは経済が停滞しているにも関わらず、物価が上昇していくと説明しました。 

インフレーションとスタグフレーションの共通点として物価が上昇といったものになるので内容としてはお金の価値は減っていくということになります。 

このように考えると現金以外の資産を持つことが該当するようになります。 

どういったものが該当するかについては次で説明します。 

スタグフレーションこそ持つべき資産 

資産運用については皆様もされている方も多いのではないでしょうか？ 

そこで私がお薦めする資産として大きく説明すると以下のものになります。 

• 外貨資産 
• 現物資産や金融資産 

次にこの2点について説明をしていきます。  

外貨資産

外貨とはドルやユーロなどと言った円以外の通貨のことを言います。 

皆様が聞いたことがあるものとして、外貨預金や外貨保険が該当するかと思います。 

確かにこの２つも有効な手段ですが、お薦めについてはこの章の最後に説明します。 

現物資産・金融資産

現物資産は主に不動産や金・銀などといった実際にある資産のことを言います。 

これらの現物資産については物価が上昇すれば現物資産の価格も上昇します。 

不動産についてはよくYouTubeの広告や本屋さんのコーナーで不動産投資の特集があることから、不動産投資もスタグフレーション時にお薦めする投資と言っても良いでしょう。

不動産投資の仕組みとして、他人に部屋を貸して家賃収入を得ることができるからです。 

家賃収入についても物価が上昇したら穏やかではありますが、家賃も上昇します。 

現物資産について説明しましたが、金融資産についても現金や預貯金以外でも株式や投資信託を持っておくと良いかもしれませんね。 

新NISAやiDeCoをしている人でも、金や銀への投資が可能だったりします。 

その仕組みとして、投資対象が金や銀の採掘をしている会社を中心とした投資信託やETF(上場投資信託)に投資することができるものもあります。 

ここまで説明しましたが外貨資産や現物資産を持つとインフレ対策として有効であると説明しました。

ほとんどの資産運用についてはどちらかに対応している金融商品が多いです。 

仮にあったとしても企業経営者や会社役員や投資家(富裕層以上)向けだったりするので、投資する上ではハードルが高いものがほとんどです。

外貨と金融資産の両方を兼ね揃えたものとしてお薦めなのが、オフショア投資が一番お薦めといえます。 

理由として新NISAでは円だけですが、オフショア投資であればドルやユーロといった外貨での資産運用が可能です。 

更に投資する金融資産は世界中に上場している株式投資信託や債券投資信託などに投資ができ、どの投資信託が良いのか判断が難しいようでしたら海外の代理店のファンドマネージャーが選定してくれるのでオフショア投資もアリです。 

ただ、新NISAでうまく投資している人にとっては手数料が高いかもしれませんが、私の考えとして、リスクを取らないと高い利益は取れません。

安い手数料では高い利益を望めないと言っても過言ではないということです。 

オフショア投資と聞くと高いイメージがあるかと思いますが、最低100ドルから可能のものもあるようです。 

最後にスタグフレーション時代にあった資産運用方法についても説明していきます。 

スタグフレーション時代にあった資産運用方法

スタグフレーション時代にあった資産運用方法としては現金以外のものに分散投資をすることや現物資産の割合を増やす、株式や債券などリスクの高い金融資産については積立を心がけることが重要と言われています。 

このように考えると、オフショア投資についてはスタグフレーション時代に合った投資と言っても過言ではありません。 

ただオフショア投資についてはIFAや紹介者選びが成功のカギと言われています。 ここまで説明しましたが、運用実績が悪いからと言っても、代理店の得意不得意があるので「A社の金融商品の運用実績が悪かったから、B社も悪いだろう」という考え方は辞めた方が良いです。

その他にも「利回りが日本の定期預金より良いから」といった理由についても手数料負けする可能性もありますので注意してください。 

最後に自分も日本語で対応できる海外の代理店や金融機関については複数社提携しているので、皆様に合ったものも提案ができます。 

スタグフレーション時代にあった資産運用や資産形成などを知りたいのであれば、30分は無料で行っています。

内容としては触れることのできない金融商品もほとんどなので知るチャンスです。

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