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長期運用のメリット・デメリット

MBA・FPオフィスALIVE代表の國弘泰治です。

今回は長期運用について説明していきます。

長期運用とは何か??

長期運用は、よく耳にする言葉ですが一般的に、数年~数十年の期間で投資をすることを言います。

長期運用は人生3大資金を作る上では基本中の基本です。

それでは長期運用をする上でのメリットやデメリットについて説明してきます。

長期運用のメリット・デメリット

長期運用について説明してきましたので、今からメリットには4つのメリットがございます。

  • 複利効果を活かせる

複利は単利と違い元金だけでなく利子にも利子が付くというものを言います。

例えば、5%の金融機関に100万円を預けたとしましょう。

1年目は単利・複利は全く一緒ですが、2年目から変わってきます。

単利であれば預けた100万円に対して2年目も5万円なので、2年目で110万円

それに対して複利の場合105万円に5%の利子が付くことになりますので、2年目で110万2500円となります。

これが複利で25年運用していくととんでもない金額になります。

  • 日々の値動きを気にしなくて済む

株式などのデイトレードは数時間もしくは1日の短期で、相場を見ながら売買する仕組みですが、長期投資は相場を気にしなくていいため、お仕事をしながら資産運用をすることが可能です。

  • 売買コストを抑えやすい

デイトレードであれば、売りに出せば手数料もかかりますが、長期の資産運用は数年~数十年といったものなので度々売却をしない限りコストがかさむことは少ないです。

  • 積立投資との相性OK

積立投資は1ヶ月単位で投資ができるため、コツコツと毎月決めた額を投資することで、無理なく投資が可能です。

メリットを考えれば長期運用が人生3大資金を貯める上での条件に適していることが挙げられます。

長期運用が人生3大資金に良い理由としては人生3大資金のうち教育資金となれば早くても子供が幼稚園から小学校から始まり、その後中学校と高校そして大学や短大、専門学校と続くわけです。

住宅資金であれば、住宅を購入するとなると大きな資金が必要となりますし、ローンを使うとなれば毎月ローンの返済をしなければならないと言えます。

そして老後資金に関しても、サラリーマンや公務員の方であれば厚生年金をもらうのでそこまではいらないと思う人も多いでしょう。

ただ年金は2か月に1回の支給となり、更には健康保険などの天引きもございますのでその点を考えれば厳しさはさらに増すでしょう。

そのためコツコツ積み立てて運用していくことが将来の「○○資金がありません」といったことを防ぐことが可能となります。

ただメリットもあれば、デメリットもございます。

長期資産運用のデメリット

それでは長期運用のデメリットについて説明していきます。

デメリットに関しても3つございます。

  • すぐには利益が出ない

長期運用は短期運用と比較して利益が出ないことがデメリットです。

そのため「明日にでも億万長者になるんだ」といった人に関しては正直長期投資はお勧めできません。

  • 投資期間が長いため予測が立てにくい

長期運用はその名の通り長期(数年~数十年)を見据えたものなので予測も難しいものとなっています。

  • 運用コストがかさむ

「おいお前、さっきコストを抑えやすいっていったぢゃねえか」と思うかもしれませんが、先ほどのメリットは売買コストについて説明しましたが、長期運用の場合は売買を頻繁にするものではないので売買コストは掛かりませんが、運用コストは掛かってきます。

デメリットについて説明しましたが、デメリットを改善するためには運用コストが低いものに投資することや長期運用を見据えた業界などを考えてみることが必要です。

ただ運用コストが低いからという理由だけで選ぶのは正直やめた方が良いかと思います。

つみたてNISAやiDeCoそしてオフショア投資に関しては金融商品ですので不動産のような現物商品と違い、利回りが重視となってきます。

そのため、実質利回りでの投資を考えるのも一つです。

まとめ

長期で運用をするとなれば、利回りと運用コストを考えた長期運用が良いかもしれません。オフショア投資に関しては、複利で年平均10%をこえるものもございます。

毎月積み立てていくのであればとてもいいものかと考えられます。

ただ始めて投資するのであればつみたてNISAへの投資もいいかもしれませんね。

投資するのであれば、徐々にステップアップするのもよし、すぐにオフショア投資をするのもよしといえます。

オフショア投資に関してはコロナ禍というのもありますので、海外に出るとなると不謹慎だと思われるのが嫌だと思う人もいるかと思いますので、日本でも海外の投資助言会社に申し込むことも可能です。

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